中東で今、何が人気なのか？——マーケティング観点で紐解くGCC市場

中東と聞いて、多くの日本企業がまず思い浮かべるのは「石油」と「富裕層」でしょう。しかしマーケティングの観点で中東、とりわけGCC諸国（サウジアラビア・UAEなど湾岸協力会議加盟国）を見ると、まったく違う顔が見えてきます。

そこにあるのは、若く、デジタルに浸り、日本コンテンツを積極的に受け入れている巨大市場です。

この記事では、いま中東で何が人気なのかを、マーケティングの視点から紐解きます。日本企業にとっての追い風がどこにあるのか、そして参入時に押さえるべき勘所は何かを整理します。

この記事でわかること

• 中東（GCC）市場の「若さ」と「デジタル度」の実態

• いま中東で人気の3分野（ゲーム・日本コンテンツ・ラグジュアリー）

• 日本企業が中東マーケで押さえるべき文化・規制の勘所

中東市場の意外な素顔——若く、デジタルで、富裕

まず市場の基礎を押さえましょう。

• サウジは人口約3,470万人・年齢の中央値29.6歳：市場の基本データ

• サウジのソーシャルメディア利用者は約3,860万人：人口比111%＝複数アカウント保有が一般的

• サウジ国民の約69%が35歳未満：極めて若い人口構成

• UAEも同様：SNS利用者は人口を上回る規模、モバイル普及率は世界最高水準

つまり中東の主要市場は、「若く、スマホとSNSに常時つながっている消費者」で構成されています。そこに世界有数の可処分所得が加わることで、消費意欲の高い市場が生まれています。

実際、GCCのパーソナルラグジュアリー市場は2024年に約2兆480億円（約128億米ドル）・前年比+6%成長を記録しました。世界のラグジュアリー市場が同年に縮小するなかでの逆行成長です。

（出典：DataReportal「Digital 2026」（2025年10月時点）、Chalhoub Group「GCC Personal Luxury 2024」）

図：若くSNSに浸るGCC市場。サウジではSnapchatの広告リーチが突出している（DataReportal「Digital 2026」2025年10月時点をもとに作成）

人気分野1：ゲーム・eスポーツ——国家戦略が動かす市場

いま中東で最も勢いのある分野のひとつがゲームです。特にサウジアラビアは、ゲーム・eスポーツを国家戦略に据えています。

2022年に発表された国家戦略では、2030年までにこの分野でGDPへ約2兆1,280億円（約133億米ドル）を貢献させ、約39,000人の雇用を創出する目標を掲げています。

この動きは投資にも表れています。

• Savvy Games Group：政府系ファンド傘下で、モバイルゲーム大手Scopelyを7,840億円（49億米ドル）で買収するなど、大規模な投資を続けています

• eスポーツワールドカップ：2025年にリヤドで開催され、賞金総額112億7,200万円（7,045万米ドル）とeスポーツ史上最大規模となりました

• ゲーマー人口は約7,200万人：調査会社Niko Partnersによる、サウジ・UAE・エジプトの合計

• サウジの1人当たりゲーム支出は約4万9,280円（約308米ドル）：MENA平均の約3倍にのぼります

（出典：サウジ国家ゲーム・eスポーツ戦略、Niko Partners「MENA-3」レポート、Esports World Cup 公式）

人気分野2：日本コンテンツ——官民で受け入れられる追い風

日本企業にとって最大の追い風がここにあります。中東では、アニメ・ゲーム・日本食といった日本コンテンツが、単なる一過性のブームではなく、官民を挙げて受け入れられているのです。

• Crunchyroll：中東・北アフリカ地域で1,300作品超を配信し、アラビア語字幕対応も進んでいます

• 『ONE PIECE FILM RED』：サウジで公開され、約6万1,000人を動員しました

• Manga Productions：政府系で、東映アニメーションと協業しています

• サウジの政府系ファンド：任天堂株を約8%、カプコン株を約6%保有しています

さらに注目すべきは、後半の2つです。日本のIP（知的財産）は、中東の国家的な文化・経済戦略のなかに組み込まれつつあります。

日本食への関心も高まっています。農林水産省の調査では、海外の日本食レストランは約18万1,000店に達し、中東は前回調査比で約2割増と高い成長を示しました。

訪日旅行も活発で、2024年の中東8カ国からの訪日客数は前年比+51.8%。日本はUAE国民の査証免除滞在期間を2025年7月から30日間から90日間へ延長するなど、受け入れ側の環境整備も進んでいます。

（出典：農林水産省 海外日本食レストラン調査、日本政府観光局（JNTO）、各社報道）

人気分野3：越境ECとラグジュアリー消費

中東の消費者は、国境を越えた買い物に積極的です。GoogleとVisaの共同調査によれば、UAE・サウジともにオンライン取引の約6分の1が海外セラーを相手にしたものでした。

• オンラインのファッション支出の約20%が海外サイト向け（サウジ）

• 海外eコマースブランドへの検索関心：1年で90%以上伸びています

これは、現地に法人や店舗を持たない日本ブランドにとっても、越境ECを通じて参入できる余地が大きいことを意味します。

「良いものは国境を越えてでも買う」という消費行動が、すでに市場に根づいているのです。

（出典：Google × Visa「State of Commerce」（2024年データ、2025年公表））

中東マーケで押さえるべき4つの勘所

魅力的な市場である一方、中東には日本や欧米とは異なる独自のルールと文化があります。参入時に必ず押さえるべき4点を挙げます。

• プラットフォームが違う：湾岸ではSnapchatが強い

• ラマダン商戦が最大の山場：年間計画をここから逆算する

• アラビア語ローカライズ：必須かつ差別化になる

• インフルエンサー起用には免許制度がある：無免許運用は罰金対象

1. プラットフォームが違う——湾岸ではSnapchatが強い

中東、とりわけサウジではSnapchatが突出した存在感を持ちます。サウジではSnapchatの広告リーチが人口比72.9%に達し、YouTubeに次ぐ2位。InstagramやFacebookを大きく上回ります（UAEでは中位）。

日本や欧米の感覚でInstagram中心に組むと、最も届く層を取り逃す可能性があります。

2. ラマダン商戦が最大の山場

イスラム圏では、ラマダン（断食月）が一年で最大の消費期です。この時期、MENA地域のEC取引は前年比で大きく伸び、動画視聴時間も跳ね上がります。

消費のピークは日没後の食事（イフタール）を終えた深夜帯に訪れます。年間のマーケティング計画は、このラマダンを軸に設計する必要があります。

3. アラビア語ローカライズは必須かつ差別化になる

アラビア語を母語とする人は世界で約4.11億人にのぼりますが、ウェブ上のアラビア語コンテンツはわずか0.6%程度にとどまります。つまり、丁寧なアラビア語対応そのものが差別化になります。

広告では正則アラビア語（フォーマルな書き言葉）が求められ、右から左へ書く言語特性に合わせたUI設計も欠かせません。

4. インフルエンサー起用には免許制度がある

UAEとサウジでは、インフルエンサーによる広告に公的な免許・ライセンス制度があります。サウジでは2022年から広告免許「Mawthooq」が義務化され、無免許での広告運用には高額の罰金が科されます。

現地でKOLを起用する際は、相手が正規の免許を持っているかの確認が不可欠です。

加えて、宗教・文化への配慮は大前提です。UAEではアルコールの広告が禁止されているなど、表現に関する規制は日本より厳格です。

（出典：DataReportal「Digital 2026」、UAE Media Council 関連法、サウジ GAMR 規制、W3Techs（2026年7月時点））

まとめ

中東（GCC）は、若く、デジタルに浸り、可処分所得の高い消費者が集まる成長市場です。ゲームやラグジュアリーが伸び、そして何より日本のアニメ・ゲーム・食が官民を挙げて歓迎されている——日本企業にとって、これほど追い風の吹く海外市場は多くありません。

一方で、中東には独自のルールがあります。次の5点を外すと、せっかくの好条件を活かせません。

• 主役となるSNS：サウジではSnapchatの広告リーチが人口比72.9%

• ラマダン商戦：消費のピークはイフタール後の深夜帯

• アラビア語対応：ウェブ上のアラビア語コンテンツは0.6%程度

• インフルエンサー規制：サウジは広告免許Mawthooqが義務

• 宗教的配慮：UAEではアルコールの広告が禁止

Dawinは、海外向けのSNS・インフルエンサー（KOL）マーケティングを強みとし、中東を含む北米・東南アジア・欧州など幅広い地域で、市場調査から現地適合の設計、実行までを一気通貫で支援しています。

「中東市場に可能性を感じているが、何から検討すべきか整理したい」——そんなご相談を歓迎しています。まずはお気軽にお問い合わせください。

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